熊本市でマッサージチェアを処分する方法とは？不用品回収業者が解説

マッサージチェアは、内部の構造が複雑なこともあり、ごみとして収集しない自治体も存在し、処分するのがたいへんなこともある製品です。熊本市はこのマッサージチェアをごみとして回収しているのでしょうか？不用品回収業者が解説します。

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熊本市はマッサージチェアを回収している？

冒頭で紹介したようにごみとして収集しない自治体もあるため捨てにくいこともあるマッサージチェア。熊本市はマッサージチェアを「大型ごみ」として回収しているので、市民の皆様は市のサービスを利用してこれを処分することが可能です。

熊本市でマッサージチェアを処分する方法

熊本市はマッサージチェアを大型ごみとして回収していますが、熊本市民の皆様は、そのほかの方法でもマッサージチェアを処分することが可能です。

大型ごみとして処分

熊本市は大型ごみを各家庭から直接収集しています。大型ごみの収集は予約制で、市が運営する「ごみゼロコール」で予約を受け付けています。

ごみゼロコール：0570-00-5374（年末年始を除く月～土曜日の8時30分～17時に受付）

ごみゼロコールに電話をすると自動音声による案内があるので、「1」を選択してください。大型ごみの受付につながります。

オペレーターとのやり取りでは、まず住所と氏名の確認があります。つづいて、ごみの品目の確認、収集日や搬出場所の打ち合わせへと進み、最終的にごみ処理手数料の金額が伝えられます。

通常、大型ごみの搬出場所は公道に面した敷地内が指定されますが、周囲の状況によりごみステーションが指定されることもあります。集合住宅の場合は集合住宅のごみステーションが指定されます。

予約が完了したら、コンビニなどの取扱店にて手数料と同額の「大型ごみ処理シール」を購入します。大型ごみ処理シールは、必要事項を記入したうえで処分するマッサージチェアに貼っておきましょう。

収集当日になったら、午前8時30分までに指定された場所にマッサージチェアを搬出します。

マッサージチェアのごみ処理場への持ち込みについて

熊本市は大型ごみをごみ処理場でも受け入れています。しかし、マッサージチェアは複雑な機構を持つ製品なので、金属と外部のチェア部分に解体してからそれぞれ別のごみ処理場に持ち込まなければならない、もしくは持ち込みを断られる可能性がとても高いです。持ち込みを希望する場合は、ごみゼロコールに電話をして持ち込みの可否を確認することをおすすめします。

不用品回収業者に引き取りを依頼して処分

マッサージチェアを処分する際、いろいろな面でおすすめしたいのが不用品回収業者を利用する方法です。費用はかかりますが、もっともスムーズに処分することが可能です。

熊本市の大型ごみはデメリットが多い

熊本市に収集を依頼する場合、依頼者は指定された収集場所までマッサージチェアを搬出する必要があります。市の職員は家の中から大型ごみを運び出すことはできません。マッサージチェアの重量は軽いものでも30kg程度、重いものだと100kgを超えます。このような重量物を運ぶことは、一般の方にとってはなかなかのたいへんな作業です。

収集までに時間がかかってしまうことも市に収集を依頼するデメリットのひとつ。通常は申込から1週間程度で収集されますが、繁忙期は3週間以上かかることもあるので注意が必要です。

不用品回収業者なら屋内から運び出してくれる

不用品回収業者に引き取りを依頼する場合、作業はすべて業者のスタッフが担当するので、依頼者がやることはとくにありません。

収集日時も指定できます。夜でも休日でも、急いでいるなら即日でも都合のよい日時を指定することが可能です。

不用品をいっしょに処分できる

不用品回収業者を利用する場合はごみを分別する必要がありません。そのため、分別区分の異なるごみをまとめて処分することができます。実家の「家じまい」などのさまざまな不用品が出る機会の利用におすすめです。

家電量販店のサービスを利用して処分

一部の家電量販店が、リサイクルを目的に家庭で不要になったマッサージチェアを回収しています。持ち込みが基本なので利用しにくいかもしれませんが、近くに店舗があるならば比較的安い手数料だけで処分できるので選択肢になるでしょう。全国展開している家電量販店の直営店舗が近くにある方は、店舗に確認してみてはいかがでしょうか。

マッサージチェアは医療機器なので売却先は限られます

多くのマッサージチェアは「医療機器」として販売されています。医療機器に該当する製品を販売するためには許可が必要です。そのため、一般ユーザーがアプリ等を利用してマッサージチェアを処分することはできません。許可を持つリサイクルショップ等の買取店であれば査定してくれる可能性がありますが、比較的新しい製品でないと査定の対象外になることが多いようです。